専門職にキャリアチェンジ！種類・年齢・資格をご紹介！
ただ、調べてみると意外となんとかなるケースもあるので、簡単に諦めるのは早いかもしれません。
今回は専門職の紹介と、転職の方法について紹介します。
1．WEB・IT系の専門職
専門性が高く、未経験者には敷居が高そうに見えるWEB、IT系の専門職。その代表的な職種や要求スキル、転職するために必要なことなどについて紹介します。
1-1エンジニア系の専門職の仕事
エンジニア系の専門職には、大きく分けてSE（システムエンジニア）とプログラマーがあります。
まずSEとは、主にクライアントからの要件分析や定義を行ない、設計や開発を行なうことで課題解決をしていく仕事です。
また、企業や案件によって、その業務内容も大きく異なります。
一方、プログラマーとは、実際にプログラミングでシステム開発を行なう仕事です。
多くのプログラム言語があるため、専門に扱う言語により対応可能な案件が異なるのも特徴です。
1-2 Web系の専門職の仕事
Web系の職種はとても幅広いです。代表的なものとして、まずWebプロデューサーやWebディレクターが挙げられます。
Webプロデューサーとは、Webサイトの企画から運用までの全般を統括する役割を担う仕事です。
そのため、企画力、折衝能力、コミュニケーション能力、マネジメント能力など多くのスキルが要求されます。
Webディレクターとは、Webサイトの開発や運営を行なう現場を管理する仕事です。
後述するデザイナーやコーダー、Webプログラマーと連動し、サイトの開発や運営を実際に推進していきます。
Web系の裏方的な専門職の代表として挙げられるのが、デザイナー、コーダー、Webプログラマーです。
デザイナーとは、Webページ全般のデザインを行なう仕事で、サイトのデザインやフォントの選定など、さまざまな業務を行ないます。
コーダーとは、ホームページを作るためのマークアップ言語「HTML」やHTMLで作成した文章の色や大きさなどの見た目を変えるスタイルシート言語「CSS」を使用して、実際にWebページを作成する仕事です。
Webプログラマーとは、php やjava scriptなどのプログラミング言語を使って、Webサイトのシステム開発をする仕事です。
1-3営業職の仕事
WEB、IT系の専門職と聞いて、なぜ営業なのかと思われた人もいるのではないでしょうか。アプリやソフトの受託開発や、Webサイトやシステム開発、各種ITソリューションなどの商材を販売する営業職もこの業界には欠かせない存在です。
営業職に関しては、商材がIT関連のものであるためWebやITの専門知識が一定量必要となりますが、実務経験に関しては必須ではないケースもあります。
しかし、クライアントとの調整時には、折衝能力やプレゼン能力、社内外のエンジニアやディレクターとの調整時にはコミュニケーション能力なども要求されます。
1-4 未経験で転職するためには
Web、IT系の専門職は、どちらかというと経験者が優遇される採用が多いのですが、一定の知識や資格などを身につけることで未経験の人でも採用されるケースはあります。
まず、独学やスクールでも習得可能なプログラミング言語の知識を身につけるとよいでしょう。
目指す職種によりますが、特に案件数の多いjavaがおすすめです。また「ITパスポート」や「基本情報技術者」といったIT系の資格を取得するという方法もあります。
ほかにも、国家資格や民間資格が数多くありますので、自分のやりたい方向性に合ったものを探してみてはいかがでしょうか。
Web業種は未経験でも20代であれば、今後の伸びしろに期待されて採用される傾向があります。しかし30代以降になってくると、資格や実務経験を要求されるケースが多くなるので、Web業界の専門職に興味のある人は、早めに行動することをおすすめします。
2．経営・経理の専門職
会社の経理や税理士、会計事務所なども、専門性が高く未経験者の転職にはハードルの高いイメージを持っている人もいるのではないでしょうか。
しかし、必要な資格の取得や、実務職からスタートすることができれば転職も不可能ではありません。
2-1経理
経理の仕事内容は、給与や社内経費、取引先からの入金、支払いなど企業内のお金の動きを記録、管理することです。
具体的な業務としては、日次で伝票起票や入力業務などを行ないます。月次では会社の売り上げや原価、経費を確定し利益計上などを行ないます。
さらに半期や年次では、期の決算業務も実施します。
未経験で経理に転職したい場合は、簿記の資格を取得するのが近道です。
経理の仕事は事務職の中でも専門性が高く、未経験の人では採用されにくい傾向にあるため、最低でも簿記3級、可能であれば簿記2級を取得しておくことがおすすめです。
また、データ入力や、入出金管理などの出納業務といった業務内容の場合、未経験者を募集していることもありますので、まずはそうした業務からスタートし、就業しながら資格を取得しキャリアアップするというのも一つの方法です。
2-2税理士
税理士の仕事は、個人や企業の税金に関する業務サポートをすることです。
所得税、法人税、消費税をはじめ、日本にはさまざまな税金を支払う義務があるため、こうした税金をスムーズに納められるようにサポートをします。
税理士の多くは、税理士事務所に所属していますが、企業に所属して業務を行なうケースもあります。
未経験で税理士にキャリアチェンジしたい場合、まず税理士試験科目の2科目程度を合格していることが必須となります。
そのため、日商簿記2級を取得し、税理士試験科目として簿記論と財務諸表論を選択、合格を目指す人が多いようです。
さらに、国税四法（法人税、所得税、相続税、消費税法）を合格しておくと、試験の面談時に大きなアピールポイントとなります。
また、税理士の試験は難易度が高く時間がかかるため、まず会計事務所のアルバイトなどで実務経験を積みながら勉強をするという人も多いです。
資格取得できた際には、アルバイトではありますが実務経験も積んでいる状態となるため、採用面で有利になります。
勉強にはかなりの時間を要し、仕事との両立は難しい部分もあるため、可能であれば比較的時間に余裕のある20代から始めたいところです。
2-3会計士
公認会計士の仕事は、会社が正しく会計管理を実施しているか、会社の損益計算書や貸借対照表などの資料を第三者視点でチェックします。
また、法人や個人向けの税務相談や税務書類の作成など、税務、会計業務も行ないます。
さらに、会社の経営に関するアドバイスや指導を行なうコンサルティング業務なども行なうケースもあります。
会計士として監査法人などに転職する場合は、国家試験の中でもトップクラスの難易度となる公認会計士の資格が必須となります。
ゼロから始めるのであれば、険しい道のりになります。ただ、公認会計士志望者が一般企業や会計事務所などを転職先に選ぶケースも多く、こちらであれば、実務職からスタートすることも可能なため、資格取得のための勉強と並走させることも可能です。
3．介護・医療系の専門職
超高齢化社会に突入した日本において、今後ますます需要拡大が見込まれているのが、介護、医療系の専門職です。
3-1介護福祉士
介護福祉士とは、食事や入浴、移動補助といった身体介護や、利用者への相談、助言などを行なう仕事です。
介護施設などにおいては、現場のヘルパーの中心となって働くことになります。
介護福祉士が働けるフィールドは多岐にわたり、社会福祉施設や、訪問介護のサービス、各種有料老人ホームなどさまざまです。
介護福祉士になるためには、国家資格である介護福祉士の資格を取得する必要があります。
介護の現場は慢性的な人材不足により募集案件が多いのが特徴です。
そのため、ヘルパーからスタートして実務経験を積み、介護福祉士の受験資格に必須の実務者研修を修了しておくというのもおすすめのルートです。
3-2栄養士
栄養士とは、主に健康な人を対象に栄養指導や給食の運営を行なう仕事です。
主に、小、中学校、医療施設、老人福祉施設、介護保険施設などでの給食献立の作成や調理、栄養の相談や指導を行ないます。
さらに、管理栄養士の資格も取得できれば、より活躍の幅も広がり、給与面などの待遇も向上します。
栄養士の資格を取得するための試験や受験資格はありません。
しかし、高校卒業後、管理栄養士養成課程または栄養士養成課程のある大学や短期大学、専門学校などで専門課程を修得することが条件となります。
そのため、社会人で栄養士に転職したい場合は、専門学校などに通う必要があります。最近は夜間コースや土日開催の社会人コースなど、働きながら学べる環境を設けている学校もあるので、興味のある方はチェックしてみてはいかがでしょうか。
3-3産業カウンセラー
産業カウンセラーとは、主に企業内で社員のメンタルヘルス対策や、キャリア形成支援などを行なう資格のことです。
一般社団法人日本産業カウンセラー協会が運営する民間資格です、「働く人の援助を行なう専門家」と定義されています。
しかし、産業カウンセラーの求人はあまり多くありません。
また、資格単体で独立するのは厳しいため、心理カウンセラーなどを目指す足掛かりにするという人もいます。
産業カウンセラーの資格を取得するためには、産業カウンセラーの養成講座を受講するか、大学院などで指定科目を受講する必要があります。
また、追加で臨床心理士や精神保健福祉士の資格を取得し、心理カウンセラーとして仕事の幅を広げていく人も多いようです。
4．その他の専門職
一度は憧れたものの、諦めてしまったという職業は誰にでもあるかと思います。しかし、転職をきっかけに新たな挑戦をすることは可能です。いくつかの事例について紹介します。
4-1教職
大学時代に教員を目指していたものの、教員採用試験に失敗して一般企業に就職されたという人は多いと思います。
近年、そのような人が、もう一度教師の道を目指すというケースが増えています。
学校側は、社会人経験のある教員に対して、新卒で教員になった人が持っていないスキルを期待します。
そのため、自分の体験やスキルを生徒達に伝え、生徒達に好影響を与えるような人材や、学校が抱える課題を解決し、改善できるような人材であれば、学校側には非常に魅力的に映ることでしょう。
教師に転職するためには教員免許を取得しているかどうかで道のりが変わってきます。
既に教員免許を所持している場合、公立校であれば、都道府県及び、政令指定都市が運営する公立学校の教員採用試験に合格する必要があります。
また、私立校は、学校ごとに独自の採用試験を行なう場合が多いため、個別の対策が必要となります。
教員免許を持っていない場合だと、大学に入学、もしくは再入学して教員免許に必要な単位を取得する必要があります。
学校の分類や科目によって違いはありますが、取得までに２年以上かかるのが一般的です。また、最近は通信教育で受講できるコースを設けている大学も増えているので、やる気と情熱があれば仕事と両立することも可能です。
どちらにせよ、仕事と試験勉強の両立は容易ではありませんので、計画性を持って準備していく必要があります。
4-2校閲職
以前、石原さとみ主演のドラマ「地味にスゴイ！校閲ガール・河野悦子」で注目を集めた校閲も人気が高まっています。
校閲とは、原稿の誤字や表記の統一を確認したり、内容の事実確認をしたりする仕事のことです。
校閲者になるための資格などはありませんが、原稿の文字をチェックする集中力や、事実確認のための幅広い知見などに加え、客観的に原稿を俯瞰する能力が必要となります。
校閲者になるためには、前述した通り資格などは存在しないため、未経験であれば出版業界などで編集者や校正などの業務に就くことからスタートする必要があります。
また、ライター経験などがあると、採用されやすい傾向にあります。
4-3記者
記者とはジャーナリストとも呼ばれ、新聞や雑誌、放送などで、記事の取材、執筆、編集などに携わる業務を行なう人のことです。
出版社や新聞社などに属する場合と、フリーの大きく2つに分類されます。
しかし、記者の求人はそれほど多くはないというのが実情です。
特に未経験からの新聞記者への転職は、かなり厳しいと思った方がよいでしょう。
一方でWEB媒体のライターの求人が近年増えており、特にあるジャンルに特化した専門記者のニーズは高まっています。ある程度の専門知識やリサーチ能力が必要となりますが、例えば、医療、科学技術、情報通信、金融工学などのジャンルは募集案件も多く狙い目といえるでしょう。
5．キャリアチェンジ成功のために大切なこと
キャリアチェンジは人生における重要なターニングポイントといえます。
成功させるためのポイントについて説明します。
5-1目標を設定して、実際に行動する
キャリアチェンジを成功させるうえで、目標とする職種の事前調査は必須です。
未経験である分、求められるスキルや能力、必要な資格などを明確にしておき、事前に取得しておくことは、後々の自分を助けることになるでしょう。
また、キャリアチェンジしたい業界や職種、会社などについて徹底的に調査しておくことも重要です。
自分の目指すゴールを明確化し、それに向けて実際に行動していくことが、キャリアチェンジするためには最も必要なことといえるのです。
5-2 自分の強みを明確化しておく
実務経験がない業界に転職する場合、面談対策として自分の強みを明確化しておくことが重要です。
そのため、職務経歴書をこまめにアップデートし、現在の自分を客観的に評価しておきましょう。
そのうえで、強みの把握だけでなく、強化すべき点も明確にして足りないスキルを補っていく必要があります。
また、スキルの中には、企画力、コミュニケーション能力、プレゼンテーション能力、折衝能力、課題解決能力といった職種などに関係なく、どこでも生かせるものもあります。
このようなスキルは転職の際、大きな力となりますので、必ず身につけるようにしましょう。
6．まとめ
キャリアチェンジは、その後の人生を決める重要な岐路です。
そのため、安易な判断で会社を辞めたりせず、メリットとデメリットの両方をあらかじめ認識したうえで、後悔のないように取り組みましょう。
