電気設備とは？転職に役立つ資格や電気設備工事の仕事内容、求人の特徴を解説！

電気設備とは、電気を作るのに加え、送ったり、使ったりするために必要な設備です。
電気に関連する設備全般を指すため、さまざまなものが電気設備に当てはまります。
例えば、火力発電などの大型発電所や電線、家庭用の太陽電池発電設備、コンセントなど、身近なところでも電気設備を見つけられるでしょう。
日常生活を送る上で欠かせないライフラインといえます。

【電気設備の種類は2種類】
電気設備の種類は、強電と弱電に分けられます。
強電とは、大きな電力が必要となる電灯・動力エネルギーを扱う電気設備のことです。
電圧によって細分でき、低圧は家庭用のエアコン設備やコンセント、高圧は電柱の電線やキューピクル設備、特別高圧は変電所や発電所で使う設備が当てはまります。
弱電は、電気信号を用いた情報通信で使われる消費電力の少ない電気設備のことです。
情報分野では通信LANや電話設備、音響関連分野では会場の音響設備や放送設備、セキュリティ分野では監視カメラを始めとした防犯設備などがあります。

電気工作物とは、電気の供給に欠かせない設備の総称です。
一般用電気工作物と事業用電気工作物に分けられます。
ここからは、各種類の特徴について紹介します。

【一般用電気工作物】

一般用電気工作物とは、低圧(600V以下)で受電する電気工作物です。
一般家庭や小規模店舗、事業所などに設置された電線、分電盤などが挙げられます。
建物内のスイッチや照明、コンセントといった普段から馴染みのあるものも一般用電気工作物です。
また、小出力の発電設備も一般用電気工作物に当てはまります。
主な事例としては、出力50kW未満の太陽光発電、出力20kW未満の風力・水力発電、出力10kW未満の内燃力発電などが挙げられるでしょう。
ただし、大規模な発電設備は事業用電気工作物に入ります。

【事業用電気工作物】
一般用電気工作物以外のものを事業用電気工作物と呼び、電気事業用電気工作物と自家用電気工作物に分けられます。
電気事業用電気工作物とは、電力会社が電気の供給のために用いる設備です。
変電・発電設備や配電線、送電線などがあります。
第一種電気工事士の資格を取得していなければ、電気事業用電気工作物の工事は行えません。
自家用電気工作物は、高圧(600V以上)を受電する設備です。
例えば、オフィスビルや学校、ホテルなどで使用される変換キューピクルが当てはまります。
なお、低圧(600V未満)で受電している設備でも、小出力発電設備に該当しない発電設備がある場合は自家用電気工作物とみなされるのが基本的な考え方です。

電気設備工事の仕事に就くためには、取得しなければならない資格があります。
また、必須ではないものの取得しておくと便利な資格もあるため、事前に確認しておくのがおすすめです。
そこで、ここからは電気設備に関連した資格を紹介します。

【電気主任技術者】
電気主任技術者とは、経済産業省による国家資格のことです。
電気事業法において、発電所やビル、工場などに設置された電気設備の工事や維持、運用に関わる保安監督には電気主任技術者の資格が必要とされています。
また、事業用電気工作物を設置した際には、電気主任技術者を選任するのが原則です。
資格は第一種から第三種に分かれており、それぞれ取り扱える電圧の種類が変わります。
第三種は5万V未満、第二種は17万V未満、第一種は全電圧の電気工作物の取り扱いが可能です。

【電気工事施工管理技士】
電気工事施工管理技士は、国土交通省による国家資格です。
電気工事の施工計画を作成し、工事全体の管理・監督を担当します。
1級と2級があり、管理できる現場の規模が異なります。
1級は4,500万円以上、2級は4,500万円未満の規模の建設現場を担当できるのが特徴です。
電気工事業として許可を得るためには、一般と特定それぞれの条件に当てはまる電気工事施工管理技士を選任もしくは非専任技術者として配備しなければなりません。
そのため、資格を取得しておけば、大手ゼネコンの設備管理や電気工事会社への転職・昇給で有利になるでしょう。

【電気工事士】
電気工事士とは、経済産業省による国家資格です。
商店や住宅、工場、ビルなどで電気設備の工事を行うためには電気工事士の資格が必要です。
第二種と第一種があり、それぞれ対応できる仕事の内容が異なります。
第二種を取得すると、小規模な事業所や住宅など600V以下で受電する設備の工事が可能です。
第一種は、第二種で取り扱える設備の他に、最大500kW未満の自家用電気工作物にも対応でき、工場やビルなどの大規模施設や、高圧の送配電線路の工事も行えます。

【計装士】
計装士とは、国家資格に準ずる公的な資格です。
計測制御機器の取り付け工事や品質・安全の確認、配管・配線工事の設計・監督などを行うのに必要な資格として知られています。
計装士は建造物の建築に欠かせない存在であるため、建築現場でのニーズは高いといえるでしょう。
1級と2級があり、それぞれ実務経験年数などの条件が異なるため、事前に確認してください。

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